コロナ禍の中で経済活動が停滞し、会社内でもあらゆるコスト削減が迫られている環境下では、採用活動も同様に採用費の削減が求まられています。
もちろん求人案件自体も減少しているため、最近では結構な値引き対応可能（？）な大手の求人サイトに掲載すれば、今まで以上の応募者数を集めることもできるようになりました。
費用対効果もアップできるかもしれません。でも求められる能力＆経験値を保持した人材を、必要な数まで期限内に獲得していくというハードルは変わらず高いものです。
ここでは、とにかく低予算で採用活動を進めていかなければいけない担当者のみなさんと共に、その採用手法について考えていきたいと思います。
無料で応募者を集められるルート！
無料で応募を集められるルートには、どういったものがあるのでしょうか。
一般的にはハローワークの認知度が高く、求職者が必ず訪問するということで必ず募集をかける窓口かと思います。ですが、無料で応募者を紹介してくれるところはハローワークだけではありません。
例えば、スクール系。職業能力開発促進センター（ポリテクセンター）や職業能力開発大学校、高等技術専門学校などの求職者支援としてスキルアップするための施設は、その後の就職率の目標を持つので就業支援も同時に行っています。
その中でも注目したいのは民間のスクール系です。もちろん職種にもよりますが、ITスクールやofficeスクールには必ず求人を掲載する掲示板があり、そこに掲示を出して頂くことが可能です。
外国人の採用も検討されているのであれば、日本語学校も対象ですね。そしてこれらのハローワークやスクールなどは、継続的にコミュニケーションを取ることで、施設側の認知も高まり推薦が入ることが増えてきます。
手間はかかりますが、担当者との連絡を密にして、推薦を獲得していきましょう。
また期間限定ではありますが、東京都などでは雇用安定化就業支援事業（実施期間～2021年3月31日（水）まで）などもいかがでしょうか？
これは、労働者派遣の仕組みを活用しながら（トライアル就労）、新型コロナウィルス感染症の影響により離職を余儀なくされた方と正社員採用の意向がある企業をマッチングさせる事業となっています。
派遣期間中の報酬や採用に至った場合の紹介料等については、すべてこの事業で負担してくれますので、無料で参加できますよ。一度、ご検討してみてください。（申込締切2021年2月19日（金））
今だからこそ求人サイトを有効活用する！
大手の求人サイトでも、昨年同月比で50％ほど掲載件数が減少しております。
みなさんの元へは、求人広告代理店の方々から様々なキャンペーンのご提案があるのではないでしょうか。
予算的に可能であれば、ぜひチャンレジして頂きたいです。但し、あまりターゲットを絞った広告（情報）にせず、できる限り低い採用要件ハードルを設定し、応募を広く集めるほうを選択してください。
書類選考などの手間は増えますが、応募があった方の中で可能性が見える方が現れるかもしれません。
その可能性を信じて要件を低くめに設定し、様々な人材とオンライン面接していく体制を整えるようにして頂きたいと思います。
採用条件の見直しがポイント
低予算で採用を成功させるために改めて検討したほうが良いこととしては、採用要件の見直しになります。
限られた予算の中で行っていくことが前提であるのであれば、やはり無料採用と求人媒体採用を中心に予算を投資していく流れとなります。
即戦力などの採用は、多くの場合が人材紹介会社に頼っているのが現状です。求人サイトなどで、ひとりの採用単価を低価格で実行する場合は、採用要件を低く設定しておくことは必然です。
社内の協力・理解を得ることから始めなければいけませんが、必要な工程ですね。勿論、求人サイトであっても、原稿の作り方・企業のブランディングの仕方によって質の良い応募者が集まることもあります。
ですが「チャレンジしてみたが、結果として応募が来なかった」というリスクを極力回避するために、ぜひ採用要件から見直しを行い、限られた予算の中で採用が見込まれるスペックを検討してから、無料の採用ルートや求人媒体などの検討してください。
2020年5月の求人掲載件数の大幅落込み以降、徐々にですが求人は回復傾向にあります。今の時期だからこそ、できる施策があるはずです。
無料で応募者を推薦してくれる職業斡旋機関を改めて確認してみたり、様々なキャンペーンを再検討してみてはいかがでしょうか。
